- 残業50時間は多い？普通？
- 1ヶ月の平均残業時間ってどれぐらい？
- 残業50時間したら残業代はいくら？
月80時間の残業が当然の職場から転職して残業15時間に減りました。
この記事を読めば、世の中の平均残業時間から50時間の残業が客観的に多いか少ないかを判断することができます。
月80時間の残業が当然だった会社にいた経験から、残業を50時間することのメリットとデメリットを分析しています。
長時間残業に疑問を感じ始めたら、この記事を読んでほしい。そうすれば、世の中の残業事情とあなたの現状を比較することができ、解決策や希望を見つけられるはずです。
目次
50時間の残業は平均残業時間のなんと2倍！
「残業50時間って普通だよねー」という方もいるでしょう。
しかし、実は1ヶ月50時間の残業は、平均残業時間のなんと2倍も長いのです。
働きがい研究所の調査によると、2020年の平均残業時間（1ヶ月あたり）は24.1時間でした。（引用元：働きがい研究所 2021年1月18日更新）
長時間残業が当たり前になると、感覚が麻痺してきます。
「今月は50時間で少なかった」と正常な判断ができなくなっている可能性があります。
50時間の残業は平均の2倍も長い状態であることを知っておきましょう。
年々減っていく世の中で残業50時間はやばい！
（出典元：働きがい研究所「日本の残業時間 定点観測」）
もし、たった50時間の残業でねを上げるのが「甘え」と思っているなら、そんな間違った認識はぶち壊しましょう。
50時間の残業は、平均残業時間と見比べると明らかな長時間残業と言えます。
働きがい研究所の調査結果を、1年単位のグラフにまとめました。
このグラフから、年々残業時間が減っていることがわかります。
2014年と2020年を比較して、20.1時間も残業時間が減っています。
調査開始の2014年でも、平均残業時間は50時間を下回っているのです。
残業50時間のメリット・デメリットを分析する
残業50時間でも、自分自身にメリットがあれば前向きに頑張れるものです。
残業50時間したときに感じたメリット・デメリットをまとめたので、参考にしてください。
残業50時間のメリット
- 残業代でプチボーナス獲得
残業50時間のデメリット
- 仕事以外の自由時間がない
- 体調を崩すリスク
- 仕事の生産性が下がる
残業50時間のメリット
50時間の残業をしたときの、唯一にして最大のメリットが「残業代」です。
実際、50時間の残業でいくら残業代がもらえるのかシミュレーションしてみました。
| 基本月給 | 残業代（1ヶ月） |
| 200,000円 | 70,000円 |
| 250,000円 | 87,000円 |
| 300,000円 | 105,000円 |
| 350,000円 | 123,000円 |
| 400,000円 | 140,000円 |
| 450,000円 | 158,000円 |
| 500,000円 | 175,000円 |
| 550,000円 | 193,000円 |
| 600,000円 | 210,000円 |
※残業代の計算式：「基本月給」÷「月平均出勤日数（20日）」÷「1日の所定内労働時間（8時間）」×「残業代割増率（25％）」×「月の残業時間」
基本給25万円で50時間残業したときの残業代は、およそ87,000円です。
残業50時間でも残業代がもらえるなら、残業にも耐えられるという方も多いでしょう。
残業代が出ないのは論外
50時間残業をしても、1円も残業代が出ないのであれば、すぐにでも転職しましょう。
サービス残業をする社員は、一方的に会社から労働の搾取をされています。
サービス残業をすればするほど、社員は損をし会社が得をします。
タダ働きさせる会社から離れ、あなた大事にしてくれる環境に移動すべきです。
ちなみに、未払いの残業代がもらえる可能性があるので、200万円のサビ残代をゲットした方法を見てください。
残業50時間のデメリット
仕事以外の自由時間がない
実際に、50時間残業したときの1日のスケジュールをグラフにしてみました。
1日の自由時間はたったの1時間です。
テレビを見てスマホをいじっていたら、あっという間に無くなってしまいます。
自由時間が1時間しかない生活では、プライベートを諦めなければなりません。
残業50時間で諦めるプライベート
- 友だちと遊ぶ
- 恋人とデート
- 副業で稼ぐ
- 能力向上のための学習
残業代を稼いでいても、会社の往復で1日が終わる生活は豊かとは言えません。
体調を崩すリスク
長時間労働が続くと、身体や精神の健康状態に影響を及ぼす可能性があります。
最悪の場合、いわゆる「過労死」に至るケースもあるので、注意が必要です。
厚生労働省によると、月45時間以上の残業から徐々に過労のリスクが高まると言われています。
労災認定の基準は80時間以上とされていますが、50時間の残業でも静かに着実に健康を蝕んでいます。
長時間労働を続けて、体を壊したら…
- 会社を長期で休むことになり給料が出ない
- 復帰まで会社が待ってくれるか不明
- 長期療養後の転職は厳しい
一度体を壊してしまうと、生活を維持すること自体が難しくなります。
体調が戻っても、職場に復帰できるかも保障されていないのが現実です。
仕事の生産性が下がる
長時間残業が続くと、魔法の呪文「残業時間にやればいい」に頼ることが多くなります。
その結果、仕事の効率を考えず、ダラダラ働いて生産性を落とします。
「どうせ残業するのだから、これも残業時間にやればいい」という考えが、仕事をテキパキ処理する能力を低下させてしまいます。
残業50時間は法律違反の可能性あり
50時間の残業は、プライベートが減ったり体調を崩したりするだけでなく、法律違反のリスクもあります。
残業50時間が違法となるケースとならないケースがあるので、判断が難しいところです。
自分の残業が法律違反かどうかを見分けられるよう、月50時間の残業が違法になるケースを紹介します。
36協定が締結されていない
36協定（サブロク協定）が締結されていないと、週40時間を超えた労働は1分たりともしてはいけません。
労働基準法では、原則1日8時間、1週40時間を法定労働時間と定めていて、それを超える場合は、法律違反となります。
ですが、従業員と会社の間で36協定（サブロク協定）を締結し、労働基準監督署に届け出していれば、協定の範囲内の時間は残業することができるようになります。
36協定違反・45時間の上限を超えている
36協定（サブロク協定）で定めた時間外労働の上限を超えての残業は違法となります。
36協定（サブロク協定）を締結していても、無制限に残業できるわけではありません。
1ヶ月45時間を上限と法律で定められています。
原則として、45時間の残業は法律違反と考えられるので、残業50時間はNGの可能性が高いです。
45時間以上の残業も認められる例外ケース
36協定（サブロク協定）の時間外労働時間の上限は、原則1ヶ月45時間とされていますが、例外があります。
「特別条項付き36協定」を締結していれば、45時間を超えて残業することができます。
しかし、この場合でも1年の内6ヶ月は45時間以内に抑えなければ、違法となります。
なぜいままで長時間残業が問題にならなかったのか
なぜいままで長時間残業が問題にならなかったのかというと、時間外労働に上限がなかったからです。
働き方改革関連法案によって、2019年4月から1ヶ月の上限が45時間と定められるまでは、無法地帯だったのです。
さらに、中小企業は1年遅れて2020年4月からのスタートになりました。
まだまだ新しい法律なので、馴染みが薄いですが、「働き方改革の影響で～」とよく耳にするのはこのことです。
働き方改革で、長時間残業は今後さらに問題視されることになるでしょう。
まとめ：残業50時間は多い？平均と残業代からメリットとデメリットを分析
世の中の1ヶ月の平均残業時間が24.1時間なので、50時間の残業は平均の2倍です。
働きすぎといえる状態です。
とはいえ、50時間も残業するとそれなりに残業代をもらえるので、給料を励みに頑張るのも1つの選択です。
お金をもらう一方で、長時間残業の裏で失っているものもあります。
残業50時間のデメリット
- 仕事以外の自由時間がない
- 体調を崩すリスク
- 仕事の生産性が下がる
メリットとデメリットを考えた結果、私は残業15時間の会社に転職して、年収も200万円アップさせることができました。
働き方改革に逆行する長時間残業の会社に見切りをつけて、新しい環境に移るのも1つの選択と言えます。
転職を機会に年収アップさせたいなら、年収交渉の上手なdodaがおすすめです。
